時価総額が個人金融資産との割合がどの程度が妥当であるかよく議論されることがあります。
以前に比べると時価総額が小さくなりすぎ、この面からみると株価上昇の余地が十分あると考えられます。
少なくとも時価総額が一千兆円から一千二百兆円すなわち個人金融資産の五割～六割してても無理のない状況と思われていました。
この面からみると株価は大幅な上昇余地があり、証券市場が注目を集めれば相当強気にみることができるのですが、ニーサやそのほか証券税制、証券投資に対する世の中の見方が有利に働いていないことが問題で、
なかなか強気になれないところです。
